透析領域におけるコンピュータ西暦2000年問題と対策(1999年)

我が国での本問題は銀行等の金融業会や公共設備関係では早い時期から問題視され、その対応も行われている。しかし、一般には昨年9月に小渕恵三総理大臣を本部長とする「高度情報通信社会推進本部で同問題に関する顧問会議が開かれ、行動計画が決定し、マスコミに報道され、遅れながらも中央省庁の対応がようやく始まり対応の遅れが指摘できる。

米国では早くから医療機器に大きな問題があることが報じられ、医療機器の担当医療職団体である日本臨床工学技士会での調査検討は既に始まっていた。

そして、種々の医療機器に何らかの対応を必要とするものがあり、特に人の生命に直接関与する透析領域にも、同問題がある事を厚生省担当課へ情報提供を行った。これにより透析機器は他の生命維持管理装置等と同様に、もっとも慎重に対応すべき「優先機器」分類となり、また医療機器等と直接接続されているコンピュータシステムは医療機器等の一部として取り扱う事になった。

透析装置集中監視システムや透析条件自動設定システムがこれに当たる。また、医療機器・システム以外の設備関連や、医事会計等あらゆる業務がコンピュータ化されており、二次的な患者への影響も懸念される。今回はその今後の対応の状況と各透析施設内全体での対策について述べる。

ページトップへ